バリ島不動産の二重課税問題を完全解説

バリ島に不動産を購入すると、日本とインドネシア、両方で税金がかかるって知っていましたか？私たちも購入後に初めてこの問題に直面して、正直あわてました。でも、ちゃんと理解しておけば対策できます。これを読めば安心して進められるはずです。

①バリ島不動産で二重課税が起きる理由

日本に居住している方がバリ島の不動産を持つと、インドネシア国内で発生した収益に対して現地で課税されます。さらに、日本の税法では海外で得た収入も日本で申告する義務があります。

つまり、同じ収益に対して2カ国で税金を払う可能性が出てくるのが「二重課税」の問題です。詳しい購入の流れについては、バリ島不動産の購入手順を全部公開の記事もあわせてご覧ください。

二重課税が発生する主なタイミング

二重課税が問題になるのは、主に以下の2つのシーンです。

• 物件を賃貸運用して家賃収入を得たとき
• 物件を売却して売却益が出たとき

購入して保有しているだけの段階では、固定資産税（SPPT/PBB）が年に一度かかる程度です。私たちの場合、これが年間数千円と驚くほど安くて、バリ島に住んでみて気づいたのはコスト感覚が日本と全然違うということでした。

日本とインドネシアの租税条約について

実際に購入してわかったのは、日本とインドネシアの間には租税条約（二重課税防止条約）が結ばれているということです。この条約のおかげで、一定の条件のもと二重課税を回避または軽減できます。

具体的には、インドネシアで納税した分を一定額差し引いて日本での課税額を減らせる「外国税額控除」という仕組みが使えます。ぶっちゃけ最初は複雑に見えますが、税理士さんに相談すればちゃんと整理できます。

②インドネシアと日本それぞれの税金を整理

私たちが実際に確認した内容をもとに、シーン別の税金を整理します。正確な数字はノタリスや税理士に確認するのが確実ですが、まずは全体像を把握しておくと安心です。バリ島のノタリス費用って実際いくら？の記事も参考になります。

③知っておくと安心なポイント

二重課税の話をすると「複雑そう…」と感じる方も多いと思います。でも、これは絶対知っておいてほしいことで、事前に把握していれば落ち着いて対処できます。もしあなたもバリ島での不動産購入を考えているなら、この3点を頭に入れておくだけで全然違います。

私たちはリースホールドを選びましたが、フリーホールドの場合はPMA法人を使う必要があり、税金の考え方も変わってきます。フリーホールドと外国人の関係については、バリ島のフリーホールドは外国人には買えない？の記事をどうぞ。

④バリ島で暮らすカップルが教えるリアルな話

購入前には知らなかったんですが、バリ島の税金や申告って現地のノタリスや信頼できる専門家と連携することが一番の近道です。私たちは知り合いのノタリスを通じて手続きを進めましたが、これが本当に助かりました。

ちなみに購入時の維持費は想像よりずっとリーズナブルで、固定資産税は年間数千円、プール清掃費は月6,000円、光熱費は日本と同じくらい、水道代はなんと無料です。サヌールのヴィラで暮らしながらこのコスト感は、バリ島に住んでみて気づいた最高のメリットのひとつです。

⑤税金の種類と負担率をまとめて比較

まとめ

バリ島の不動産と二重課税の問題は、仕組みを知っていれば怖くありません。日本とインドネシアの間には租税条約があり、外国税額控除を使えば二重に払いすぎることを防げます。

私たちのように3年前の誕生日旅行がきっかけでバリ島移住を決めた人間でも、ちゃんと信頼できるノタリスや専門家と組めば前に進めます。もしあなたもバリ島での不動産購入を考えているなら、税金の全体像を把握した上で動き始めるのが一番スムーズです。